ファッション用語
＜オートクチュール＞
フランス語で「特注の仕立て服」のこと。いわゆるオーダーメイドであるが、ファッション業界内では通常、「サンディカ」と呼ばれるパリの高級服専門の組合に所属している店の商品のことをいう。
また、パリとローマで1月と7月に開催されている「オートクチュール・コレクション」は、サンディカに所属するメンバーと、その他の少数のメゾンにしか発表が許されていないファッションショーである。
＜プレタポルテ＞
フランス語で「既製服」のこと。通常は一流のデザイナーがデザインを手掛け、仕立てた既製品にのみ当てはめられる言葉。
日本語で「コレクション」と呼ばれるファッションショーがあり、2月から4月、9月から12月までの間に、東京、ニューヨーク、ロンドン、ミラノ、パリの順で開催されている（東京コレクション、ニューヨーク・コレクション、ロンドン・コレクション、ミラノ・コレクション、パリ・コレクション）。
＜メゾン＞
フランス語で「家、建物」の意であるが、ファッション業界では会社、または店などの意味で使われる。特に「オートクチュールの店」のことを『メゾン・ド・クチュール（maison de couture）』という。
＜リアルクローズ＞
アート色の強い日常離れした服に対して、一般的に普段着として着られるような服。それまでデザイナーが作ってきた流行ではなく、人間が着ているだろう服を想定し、より消費者に近いファッションの発信をしようと90年代初頭に大きな動きとなった。2000年ごろからはファストファッションとも結びつき、「H&M」や「ZARA」などの世界的な衣料品チェーン企業が興り始めた。
＜流行色＞
一時的に流行し、多くの人がファッションの中に取り入れる色のこと。
狭義には、国際流行色委員会（インターカラー）や日本ファッション協会という団体が選定した色のことを指す。選定の1年後にファッション業界や出版社に流行色の情報が提供され、流行色を使った商品が生み出されていく。
＜川上＞
原材料である綿などから商品の材料となる生地や糸を製造する段階。素材メーカー、テキスタイルメーカー、織物・染色業者などがこの段階に入る。
＜川中＞
糸や生地から衣服を製品として製造するアパレルメーカーや、そのほか、服飾製品の製造業を指す。
＜川下＞
アパレルメーカーなどによって製造された製品を、商品として店頭に並べ販売する小売業を指す。
＜古着＞
一度商品として市場に出回り、買った人などがその所有権を放棄した服を、古着業者が回収して販売している物のこと。主に作られてから50年未満のものを指す。50年以上100年未満のものをヴィンテージと呼ぶ。
＜アウトレット＞
わずかに瑕疵がある品や余剰生産品などを、正規品よりも安い値段で売ること。そのような店で売られる品は「アウトレット品」、そのようなものを扱うモールは「アウトレットモール」と呼ばれる。
＜トラッド＞
トラディショナル（スタイル）の略で、米国系、ブリティッシュ系トラディショナルなどに、ときには日本独自のニュートラなども含めて呼ぶ総称。「伝統的・正統派」という意味があり、流行に左右されないテーラードスーツやトレンチコートなどのベーシックなデザイン、または用いられているウールやカシミアなどの素材を用いたものを指すことが多い。
＜ファストファッション＞
その時点でのファッショントレンドの内容をいち早く取り込みながらも、普通に着用できるリアルクローズとして低価格で提供する業態。2005年あたりから台頭した「H&M」や「ZARA」、「FOREVER21」などの世界的な規模（低価格・リアルクローズということで日本のユニクロと比較されるが、ユニクロよりも企業規模が大きい）の低価格衣料品チェーンを指して使われることが多い。さしずめ、ファストフードの衣料品版ともいえる。
＜裏原宿 <!-- これだけ浮いてませんか？ -->＞
日本にあるファッション情報の発信地の一つ。東京都渋谷区神宮前周辺の俗称である。
藤原ヒロシが流行の仕掛け人として知られる。
知的財産権
ファッション産業では、でのようには知的財産権は施行されていない。他の誰かのデザインから「インスパイヤされる」という営為は、ファッション産業が衣服の流行を作り出す能力に貢献している。新しい流行を作り出すことで消費者に衣服を買うよう誘い込むことはこの産業の成功の鍵となる要素である。流行を作り出すプロセスを妨げる知的財産権は、この観点からは、非生産的なものとなる。その一方で、新しいアイデアや、ユニークなデザインや、デザインのディテールなどを大きな企業があからさまに剽窃するのは、数多くの小規模な独立したデザイン会社を破綻させている原因であるともしばしば議論される。
2005年に世界知的所有権機関（WIPO）は協議会を開き、中小企業を保護し、織物・服飾産業内での競争を促進させるためファッション業界での知的財産権のより厳密な施行を求めた
[IPFrontline.com: Intellectual Property in Fashion Industry, WIPO press release, December 2, 2005][INSME: WIPO-Italy International Symposium, 30 November - 2 December 2005]。
日本
''日本の衣服（和服）の歴史については、和服#歴史を参照''
日本では服装の西洋化が広まっているが、その直接的な要因は1858年の日米修好通商条約だとする説がある。
それによると、この条約により各地の港が開かれ、役人や通訳などの直接外国人と交渉をする立場の人間を中心として、服装の西洋化が広まっていくことになる。
1543年に種子島へポルトガル船が漂着した時から鎖国までのしばらくの間にも、一部の大名などに贈呈されるなどして、少数ながらも西洋の服飾は流通しており、江戸時代末期には長崎の出島などでは特別珍しいものではなかった。
1864年には、禁門の変を理由に長州征伐の兵を挙げた幕府が、その時の軍服を西洋式にすることを決め、小伝馬町の商人である守田治兵衛が2000人分の軍服の製作を引き受け、試行錯誤しながらも作り上げた。
日本においての洋服の大量生産は、記録に残る限りこれが初だとされる。また、断髪令により髪型も従来の髷から散切り頭となった。
その後しばらくは、小規模ながらも各地に洋服の貸し出し店や洋服販売店ができるようになり、1871年に陸軍や官僚の制服を西洋風に改めることを定めた天皇の勅諭（太政官布告399号「爾今禮服ニハ洋服ヲ採用ス」）が発せられた以後、警官・鉄道員・教員などが順次服装を西洋化することになる。
1923年の関東大震災では、身体の動作を妨げる構造である和服を着用していた女性の被害が多かったことから、翌1924年に「東京婦人子供服組合」が発足し、女性の服装にも西洋化が進むことになる。
1927年9月21日には、当時の銀座三越において日本国内初のファッションショーが開催される。これは一般からデザインを募ったファッションショーでもあった。
また、日本橋にあった「白木屋」デパート（旧・東急百貨店日本橋店の前身、昔発生した大規模火災で、やはり和装の人々に被害が多かったことも相まって、従業員の服装を西洋式に改める百貨店が増加し、更にそれにならう形で、大衆の服装の洋式化も徐々に広まっていった。
1930年代後半から1940年代前半にかけては、戦時体制により繊維・衣服の統制が極端に進み、さらに百貨店自体の売り上げが低迷した時期でもあった。
1945年に衣料切符制度がとられ、国民服と呼ばれる統一規格の洋服が配給され、数少ない配給衣服の着用での生活を余儀なくされる。絶対量が少なかったため、和服をもんぺに作り替える者も多かった。
戦争による壊滅的な打撃を受けた日本は、敗戦後はアメリカなど連合国からの援助に頼ることになった。食料など様々な物資不足はもとより、衣服も不足し闇市でも入手できない立場の大衆は、1948年からGHQの放出衣料による古洋服の着用を始める。戦争からの開放感もあり、「占領軍ファッション」として中古アメリカ衣料への傾倒が起こり、戦後初めての流行感覚が生まれた。
ナイロンをはじめ化学繊維の統制撤廃の後、化学繊維を使用した衣服が作られ始めるのは1951年頃である。日本の繊維産業はすべて手探りの状態から、ビニロンやテトロン（ポリエステルの商品名）、レーヨンなどの化学繊維の開発、製造を始めた。
1953年には、当時ヨーロッパで隆盛を極めたファッションデザイナーのクリスチャン・ディオールが来日し、海外ファッションの導入が始まった。当時の洋服は基本的に注文品で、オーダー服を基軸にしたオートクチュールだったが、日本国内では繊維不況のあおりを受け、そのような最新ファッションは大衆の手に入りにくいものとなっていた。
1958年には、同じくピエール・カルダンが来日。量産のプレタポルテの時代の到来を告げる。当時、オーダー服と量産既製服の占める割合は7対3程度にまでなりつつあった。この後、1960年代以降から衣料の大量消費の時代が始まることになる。しかし、一般には修繕した継ぎのあたった衣服は、家庭での普段着や作業着にまだ多く目につく時代だった。
1975年頃よりニュートラが全国的に流行。これにより海外高級ブランドユーザーの大衆化（若年齢化）やセレクトショップのブーム、ファッション誌のモデル大量起用など、時代の転換点となった。